戦後、日本企業の人事システムは、企業別組合・終身雇用・年功制（日本的経営ににおける三種の神器）を大きな特徴としながら、その基盤を確立しました。
その後、経営環境や組織人事構成の変化に応じ、ベースにある年功原理を維持しながら、職能資格制度、専門職制度の導入による修正が行われてきました。

しかしこれは既存のシステムの枠内での変更にすぎず、情報化の進展、市場リスクの増大などに直面している現在、日本企業は抜本的な人事制度改革を迫られています。

人は企業の資産であり、その資産をどれだけ効果的に生かしていくかによって企業の競争力も変わってきます。「人事システム」を考えることは、すなわち資産としての人を生かす方法を考えることです。
人事システムは基本的に、

1.採用配置システム
　- 従業員にどのような仕事を与えるか

2.評価システム
　- 従業員をどのような観点と尺度で評価するか

3.報酬システム
　- 成果を出した従業員に対してどう報いるか

4.能力開発システム
　- 従業員の能力開発に対してどのように援助するか

この４つのシステムが連動することによって「従業員をどう取り扱い、どう報い、どう動機付けていくか」という人事システムの基本的な観点が形成されます。