組織人事系ファームは、引き続き、ブティック系、総合系ファーム、シンクタンク、人材育成/研修系など各ジャンルで幅広く採用しております。

日本企業の積極的なグローバル展開の動きから引き続き海外関連案件（海外現地法人の人事制度改革、グローバル人材育成、グローバルモビリティ、タレントマネジメントなど）が増えております。活動地域は中国から東南アジアへとシフトしつつあり、東南アジアで駐在するコンサルタントの方が増えています。M&A絡みのプロジェクトも引き続き好調で、M&Aに伴う人事制度統合、PMI(ポストマージャーインテグレーション）の案件も多くあります。

こうした背景から各社強気の採用計画を立ており、総合系ファームを中心に人事領域以外のコンサル経験者はもちろん、英語が得意な人材、事業会社の企画職人材など人事関連未経験者の採用が増えています。

また、昨年から中小企業向けのコンサルティングファームでの採用も増えています。中小企業の経営者から信頼を得る必要がある為、大手向けのコンサルティングファームよりも経験豊富な方を求める傾向にあります。また、若手社員のマネジメントを任せられるような経験者に対しての関心も強くなっています。

人材育成/研修系も各社積極採用が続いております。海外企業との競争激化を背景に、グローバル人材育成、次期経営幹部育成などの案件が多くなっております。また、ITインフラの整備、スマートタブレットの普及からEdtech（Education×Technology）の活用を多くのファームが検討しています。元々人事関連の経験よりもビジネス能力・意欲を重視する傾向がある当該分野ですがエンジニアバックグラウンドの方への採用ニーズが強くなっています。

尚、外資・内資問わず一般企業の人事の募集も引き続き好調で機能別（採用・教育・労務等）の採用だけでなくグローバル人事、人事ビジネスパートナー（HRBP）などの案件も増えています。