世界大手生産材装置メーカーであるA社は、毎年グループ会社を含む全社員を対象に、仕事や職場環境に対する満足度調査を実施していました。
「社員のモチベーションの状態は非常によい状態である」というサーベイの結果は、一見何の問題もないように見えましたが、A社は結果が良すぎる点を疑問視していました。実際、調査が人事部主体であったため、社員が率直・正直に回答しにくい項目も存在することが考えられました。
弊社ではA社の従業員のモチベーションの状態を測る目的と同時に、A社が掲げている会社理念に注目。会社理念を象徴する行動が現場で発揮されているかどうかを測定し、理念の浸透をさらに図っていくための具体的な取り組みにつなげていくことを提案しました。
また、第三者機関が調査主体となることで、社員の秘匿性を確保し、「率直・正直な回答」を引き出しやすくしたほか、調査はイントラネットを活用し、調査実施と集計の期間と負荷を軽減することにしました。

全社員への調査実施前に、A社17名のパイロットテストを実施。パイロットテスト受験者の意見を踏まえ質問項目の最適化を行い、全社員への調査を実施しました。調査結果の分析はグループ全体、部門別、会社別、職位別に行いました。
報告会は中間報告と最終報告の2回実施。中間報告では、グループ全体の分析に基づき、重点課題を抽出し、最終報告では会社別の分析を踏まえて、各社が解決すべき重点課題と対策の提言を行いました。
部門別に会社理念の発揮度の高い組織（上位20%）と低い組織（下位20%）に分類・分析した結果、発揮度の低い組織では「仕事の意義」「成長の見通し」「上司・同僚との信頼関係」があまり感じられていないことが判明。上司のマネジメント等によって、会社理念の発揮度に大きな差異が生まれることを指摘し、今後改善が必要な旨を経営陣に提言しました。

A社経営陣からは「社員の理念に対する認知が向上し、理念浸透を強力に推し進めるための共通認識や効果の分析ツールとなっている」「自社で実施した満足度調査よりも回答が得られており、信憑性が高い」 「組織の強み・弱みや施策の効果が従業員の意識にどのように現われているか明確になった」と高い評価を受けた。

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