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組織人事コンサルティング 採用動向 2020年度


組織人事系コンサルティングファームは一部経験者採用にシフトしているものの、コンサルタント未経験者の転職も多い状況です。

以下分野別に採用動向を説明します。

組織人事外資系コンサルティングファーム

直近の状況としては採用意欲はあるものの、小規模な会社が多いため、コンサルタント経験者を好む傾向にあります。
ただし、コンサルタント経験者は組織人事領域の経験者に限らず幅広く採用しています。
未経験者でも大手企業の経営企画や海外MBAホルダーなどの経歴があれば採用される可能性はあります。
直近のトピックとしては2019年エーオンヒューイットの組織人事コンサルティング部門はAonグループからスペンサースチュアートグループに移管し、Kincentric Japan となりました。

組織人事制度系コンサルティングファーム

コンサルタント未経験者にも門戸を広げて積極採用しています。
こちらも人事の経験は必ずしも必要はなく、人事以外にも企画業務やSEなどから転職するケースが多くあります。
他にも人材育成・組織開発系企業において企業の役員層とディスカッションを行ってきた方なども採用ターゲットとなっております。人事以外のコンサルタントも同様に採用ターゲットです。
大手企業向けの案件では人事制度改革系の案件が多い一方、働き方改革、HR-tech、AIなど最近の世の中のトピックと同じテーマの案件が多くなっています。
ほかの領域に比べてIT化が遅れているといわれているHR領域ですが、人事コンサルティングプロジェクトによって事業会社における組織人事周りのIT化が一気に進んでいく可能性があります。

シンクタンク系人事コンサルティングファーム

採用意欲はあるものの、人事コンサルティング経験者のニーズが高まっております。
コンサルティングファームと対比してグループ・銀行からの紹介案件が多いという特徴がありますので紹介案件が増えてくれば未経験者への門戸が広がっていくことも考えられます。

人材育成・組織開発系コンサルティングファーム

主に法人営業経験者、人事経験者、コンサルタント経験者、マネジメント経験者などは多くの会社から求められています。
当業界は小規模な会社が多く、多くの会社はオーナー企業のため、理念への共感、人や組織への強い興味が最重要です。その為、上記職種の経験者に限らず人や組織に対して強い思いがある方には転職の可能性があります。
アセスメントやタレントマネジメントなどにおいて、テクノロジーを用いたプロジェクトも増えてきているため、IT系のバックグラウンドがある方のニーズが増えそうです。

以上のように組織人事コンサルティングファームは一部領域において、経験者採用となっておりますが、もともとコンサルや人事未経験者への門戸が広い領域のため、今後採用チャンスが広がっていく可能性も十分にあります。

また、女性の割合が多く、働き方改革に積極的に取り組んでいる会社が多いため、女性にとって働きやすい領域です。一人で完結できる案件も多いため、一生勤められる仕事とも言えます。

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