組織人事コンサルティングファームはコロナウィルス感染拡大後、急速に採用意欲を落としました。有事や不景気においては、企業は人事系の課題の優先度を落とすため、コンサルティング案件も減る傾向があります。その為、不景気には採用が落ち込みやすい性質があります。
しかし、一時的な落ち込みからは回復し、積極採用に戻っている会社も増えてきております。
働き方改革、人事のDX化、ジョブ型人事制度、オンライン研修など最新のトピックにおいてニーズが増えてきているようで、多忙を極めるコンサルティングファームも出てきています。

以下分野別に採用動向を説明します。

外資系組織人事コンサルティングファーム

日本のマーケットは活況でジョブ型人事制度やコーポレート・ガバナンスコード関連の案件が増えてきているようです。 その為、各社採用活動を進めていますが、コンサルタント経験者を優先的に採用しております。（ただし、人事コンサルの経験は必要ありません。） コンサルタントとしての基礎能力を有している方、大企業の人事で企画・プロジェクト業務を進めている方が対象となっております。 一部の会社では国家公務員や海外MBA、経営企画などの方をポテンシャルで採用するケースもあります。

組織人事制度系コンサルティングファーム

ジョブ型人事制度、人事DX、タレントマネジメントなどの案件が増えており、採用活動は行っています。ただし、コロナ前のように採用バブルのようなことは起きておりません。
コンサルティングファーム経験者を採用しているのは外資系組織人事コンサルティングファームと同様ですが、HRトランスフォーメーション関連の案件が増えているため、SEのようなITに詳しい人材はコンサル未経験者の方も採用しております。

シンクタンク系人事コンサルティングファーム

人事領域が大きなシンクタンクでは採用を継続していますが、人事コンサルタントが少数精鋭の会社では採用を控えています。ただし、即戦力となる方は可能性があります。

人材育成・組織開発系コンサルティングファーム

コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの会社から研修のキャンセルが入り、大打撃を受けた会社もありました。その後、サービスのオンライン化が進み、オンライン研修の体制が確立した会社では業績も回復し、採用活動も再開しています。
当該領域は職歴の親和性がない方でも理念への共感、人材育成への思いなどがあれば受け入れる会社が多い特徴があります。中でも法人営業経験者からの転職者は活躍することが多いです。

コロナウイルス感染に伴い、一時的に採用が止まった当業界ですが、少しずつ改善の兆しは見えてきています。社会や企業活動が大きく変化する中で、組織の仕組みや人の働き方が大きく変わっていく流れは間違いない為、中長期的には採用は拡大していくと思われます。