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日本能率協会コンサルティング


1942年に設立された「日本初の経営コンサルティング会社」。
社団法人日本能率協会のコンサルティング事業本部を1980年、分離・独立し設立。日本の強さのひとつである“ものづくり”技法をお客様とともに開発し、その背景にある思想とともに産業界に普及。近年においては戦略・開発・マーケティング・HRMなどさまざまな領域でコンサルティングサービスを提供。

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日本能率協会コンサルティングについて

会社概要:日本能率協会コンサルティング

社名株式会社日本能率協会コンサルティング
URLhttp://www.jmac.co.jp/
代表代表取締役 鈴木亨
設立1942年
所在地東京オフィス: 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル7階
従業員数300名
沿革
1942年日本能率連合会と日本工業会が統合し、社団法人日本能率協会 創設。
1980年創立以来の基幹部門であるコンサルティング事業本部を分離、株式会社日本能率協会(現 株式会社日本能率協会コンサルティング)として独立。
2013年株式会社 JIPMソリューションと合併し、新会社 株式会社日本能率協会コンサルティングとなる。

事業概要・領域:日本能率協会コンサルティング

 

組織人事領域では下記のように幅広いテーマを扱っている。

  • 人事戦略設定
  • 人事戦略設定
  • 人事制度運用改革
  • 人材育成
  • 組織活性化
  • 役員報酬・役員評価改革
  • 非営利組織の人事革新

 

総合型コンサルティングファームとして人事組織領域以外では下記分野を提供。

  • 経営戦略/事業戦略
  • 顧客満足・マーケティング
  • 研究開発/技術開発
  • 生産・調達
  • SCM
  • 業務改革/ホワイトカラー改革
  • 経営品質
  • 業界(自動車/アパレル/流通業/医薬品/金融/病院・介護施設など)

ファームの魅力(特徴):日本能率協会コンサルティング

・成果主義
改善・革新方向を提案するだけに終わることなく、実践・成果実現までのフォローまでを確実に行う。
この成果主義にこだわり続ける姿勢は、1942年の創業以後一貫したJMACの最大の特徴。

・日本の産業界の発展とともに歩んできたコンサルティングファーム。
JMACのクライアントは機械、精密、食品などの製造業を中心に、流通、金融、サービスなどのあらゆる
業界に対してコンサルティングを行う。経営戦略立案、プロセス改善、営業CRM、M&A、中長期経営計画、事業戦略等、様々なテーマに合わせたプロジェクトチームを構成し、クライアントの期待に応える。

 

キャリアパス(職位):日本能率協会コンサルティング

キャリアパス
内部の昇格審査によってコンサルタント資格が決定され、資格に応じた処遇体系が適用されます。
コンサルタントの資格は大きく6段階に区分され、昇格審査に合格すると上位資格へ昇格できる仕組みです。昇格審査では、先輩コンサルタントの前で自己の調査実績、技術・研究成果を発表し、これに続く質疑応答までが審査の対象となり、昇格の合否が決定されます。コンサルタント資格によって異なった処遇制度が適用され、年齢に関係なく実力に応じた処遇となります。

ASSISTANT > JUNIOR > DEPUTY > CHIEF > SENIOR > PRINCIPAL

ASSISTANT

コンサルティング技術の基本習得期間

JUNIOR

特定分野のコンサルティング技術の研磨期間

DEPUTY

チーフ・コンサルタントへの準備期間

CHIEF

JMACを代表してプロジェクトのリーダーになりうる一人前のコンサルタント

SENIOR

特定領域の第一人者でありJMACの事業、技術のコアを形成するコンサルタント

PRINCIPAL

最高峰のコンサルタント

 

書籍情報:日本能率協会コンサルティング

講師・インストラクターハンドブック

著者名:中村 文子 (著), ボブ・パイク (著)
出版社:日本能率協会マネジメントセンター
出版年:2017/3/2

インストラクショナルデザイン+デリバリースキル+ファシリテーションスキル。退屈な研修が実践的な学びに変わる!世界30カ国で実践される参加者の意欲を引き出す研修手法のエッセンス。

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人事・教育担当者のための 能力開発・教育体系ハンドブック

海瀬 章 (著), 市ノ川 一夫 (著)
出版社:日本能率協会マネジメントセンター
出版年:2017/12/1

能力開発・教育体系6つの構成要素。人財育成・教育方針、期待する人材像、期待する役割と能力一覧。教育体系内容、教育体系図、教育計画書。人材育成に必要な羅針盤・設計図の作り方。

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人材育成の教科書

著者名:高原 暢恭
出版社:労務行政
出版年:2010/8/3

将来のどのような事態にも備えられる人材を育成するには、「使命感・情熱」を形成し、「情報感度」「分析力」「論理能力」「コミュニケーション能力」「ネットワーク力」を強化することが重要となります。 何が起こるか分からない今の時代、どのようなときにおいても前向きに次の一手を考え出して、前進することができる人材を育成しておかなければなりません。

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